日経平均は反落、利益確定売りで1万9500円割れ　任天堂賑わう

［東京３日ロイター］ – 東京株式市場で日経平均は反落。
序盤は円安方向に振れた為替が支援材料となったが、大型株を中心に次第に利益確定売りが優勢となり、節目の１万９５００円を下回って取引を終了した。
軟調な地合いの中で任天堂＜7974.T＞が活況。

２月の国内既存店売上高が好調だったファーストリテイリング＜9983.T＞が２％を超す上昇となり、指数の下支え要因となった。

ＴＯＰＩＸも反落した。
市場では３月米利上げの織り込みが急速に進んだ一方、日中は手掛かり材料に乏しく、ドル／円＜JPY=＞が１１４円台でやや円高方向に振れたことや、軟調に推移した米株価指数先物が全体相場の重しとなった。

「国内金融機関による持ち合い解消の売りも粛々と出ている。
主な買い手が現れない中、売りに押されやすい需給環境となっている」（東海東京調査センター・マーケットアナリストの仙石誠氏）との声も出ていた。

日経平均は一時１７０円を超す下げとなったが、大引けにかけて持ち直しの動きをみせた。
ファーストリテイリングの上昇が約２９円の押し上げ要因となった。

米原油先物＜CLc1＞の下落を背景に、業種別では鉱業、石油・石炭が下落率上位にランクイン。
一方、その他製品、海運、水産・農林などが上昇した。

個別銘柄では任天堂が反発。
東証１部銘柄の売買代金でトップとなった。
３日に発売した新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」を巡り、各地の家電量販店で行列が出来ていると報じられ、好調な販売への期待が膨らんだ。

半面、長谷工コーポレーション＜1808.T＞が軟調。
２日に２０１７年３月期の年間配当予想を増額修正したと発表した。
記念配当を含め従来は１株２０円としてきたが、新たに特別配当を加えるなどして３０円（前年は１５円）に引き上げた。
だが直近で株価は高値圏で推移していたことから、利益確定売りが優勢となった。

東証１部騰落数は、値上がり６１７銘柄に対し、値下がりが１２５６銘柄、変わらずが１３０銘柄だった。

日経平均＜.N225＞
終値 19469.17 -95.63
寄り付き 19551.34
安値／高値 19392.75─19587.79
ＴＯＰＩＸ＜.TOPX＞
終値 1558.05 -6.64
寄り付き 1562.50
安値／高値 1552.10─1565.34
東証出来高(万株) 171745
東証売買代金(億円) 21856.05
(長田善行)