青天井の任天堂株、「トランプ旋風」に6倍高の思惑も

［東京１５日ロイター］ – 任天堂＜7974.T＞の株価が「青天井」の様相を帯びてきた。
米国でのスマートフォン向けゲーム「ポケモンＧＯ（ゴー）」のヒットを背景に、関連株を巻き込んで株価は連日の大幅高となっている。

１５日には個別銘柄の売買代金として過去最高の記録を更新した。
過去には約２年で６倍超の株高をみせた同社株。
大相場再来への思惑が高まる一方、期待先行の面も強く、反動で急落した際の全体相場への影響を懸念する声も出ている。

＜「トランプ旋風」＞
「トランプの人気は止らないね」──。
ある国内証券トレーダーは苦笑いする。
米国大統領候補のことではない。
任天度は、創業時、トランプや花札などカードゲームを販売していたことから、株式市場での通称は「トランプ」だった。

同社株は１５日に２万７７８０円と２０１０年６月以来、約６年ぶりの高値水準を回復した。
「ポケモンＧＯ」の人気ぶりが明らかになる前の７月７日終値と比べ、８６％の急騰。
この間、時価総額は約１兆８２００億円増加。
サノヤスホールディングス＜7022.T＞やイマジカ・ロボットホールディングス＜6879.T＞など関連株も急騰するなど、まさに「トランプ旋風」となっている。

英国の欧州連合（ＥＵ）離脱ショックがいったん後退し、急反発した日本株だが、足元では調整一服感も出ている。
日本株の上値の重さが意識されるなかで、任天堂の急騰ぶりに「この値動きに頼って収益を上げようという投資家も多い」（前出の国内証券トレーダー）という。

通常なら急騰後の反動安が警戒されるところだが、「材料があまりにも強烈。
短期的な調整があっても、当面は上値模索が期待できる」（中堅証券）との声もあり、騰勢はしばらくは続くとの見方が多い。

＜過去の大相場＞
強気心理にあるのが、過去の値動きだ。
同社株は上場以来、何度か大相場がある。

ゲームソフトの代表作「スーパーマリオブラザーズ」が発売された８５年には、同年５月末から８６年７月までに株価は３倍以上上昇。
バブル期の１９８９年３月末から９０年８月にかけては株価が５．８倍に急騰した。
携帯型の「ゲームボーイ」の登場に加え、据え置き型ゲーム機「スーパーファミコン」の期待が高まった時期だった。

さらに据え置き型の「Ｗｉｉ」が発売された０６年には、その前年の８月中旬から０７年１１月の間に、株価は約６．４倍に上昇。
取引時間中の上場来高値７万３２００円を付けたのはこの時だ。

仮に「ポケモンＧＯ」の登場で、過去の大相場を体現した場合、ヒットが伝わる前となる７月７日終値（１万４９３５円）に対し最大で約６．４倍、単純計算で９万５５８４円まで上昇し、上場来高値を更新する計算になる。

＜一極集中＞
もっとも、すべての市場参加者が強気というではない。
市場では「ここ数日で『ポケモンＧＯ』の社会問題化が、クローズアップされてきた。
今後の既存のゲーム機ビジネスへの悪影響も懸念される」（高木証券・企業情報部長の藤井知明氏）との声も出ている。

また、足元の急ピッチな株高を受け、同社株に投資家の資金が集中している。
１５日の売買代金は４７６０億円に上り、１３年５月に東京電力（現東京電力ＨＤ）＜9501.T＞が付けた個別銘柄としての過去最高記録４４５６億円を更新。
東証１部全体の売買代金の約１５％（前日は１７％）を占めた。

こうした一極集中ぶりに、市場では「任天堂の株価が崩れてしまえば、全体相場も一気に崩れる恐れがある」（国内投信ファンドマネージャー）との声も聞かれる。

ミョウジョウ・アセット・マネジメントＣＥＯの菊池真氏は「広汎にわたり業績懸念があるなか、グローバル景気に関係のないゲーム関連などには関心が向かいやすい」とする一方、「極端に１銘柄に一極集中するというのは、株式市場全体に懐疑的な見方が広がっている証拠でもある」との見方を示す。

＜利益貢献を見極めへ＞
任天堂株の予想株価収益率（ＰＥＲ）は１１２倍、株価純資産倍率（ＰＢＲ）は２．８７倍とバリュエーションでは評価できない水準に上昇してきている。

過去３度の大相場においては、任天堂は着実に売上高を伸ばしており、大相場には一定の裏付けがあった。
しかし、今回の「ポケモンＧＯ」ブームがどう業績に貢献するのかは、まだ見えない。

任天堂は「ポケモンＧＯ」のアプリを直接手掛けていないため、利益は株式の持分などに応じた計上となる。
米国などでは社会現象となりつつあるが、任天度がビジネス面でどのような広がりをみせていくかはまだ未知数だ。

「スーパーファミコン」など自社のハード機器から、スマホにビジネスの中心が移った場合、過去の大相場を当てはめてよいのか──。
投資家も模索することになりそうだ。

(長田善行編集：伊賀大記)