〔東京株式〕ほぼ全面安＝ドイツ銀問題で心理悪化（30日前場）☆差替
ドイツ銀行をめぐる問題で投資家心理が再び悪化し、ほぼ全面安の展開となった。
日経平均株価は前日比258円10銭安の1万6435円61銭、東証株価指数（TOPIX）は20．30ポイント安の1322．95と、ともに反落。
東証1部上場銘柄の81％が値下がりし、14％が値上がりした。
出来高は8億5598万株、売買代金は8914億円。
業種別株価指数（33業種）は、鉱業以外すべて下落。
特に、電気・ガス業、海運業、その他金融業、鉄鋼の下げが目立った。
個別銘柄では、トヨタ、日産自が下押し、ソニー、東芝はさえない。
郵船、新日鉄住が反落し、クボタは大幅安。
三菱UFJ、第一生命、野村が売られ、オリックス、東電力HDは安い。
ソフトバンクG、楽天が値を下げ、ファーストリテ、任天堂は軟調。
半面、キーエンスが強含み、三菱商は堅調。
国際帝石、トクヤマは小幅高。
ソフトバンテクが急伸し、NTTドコモは小高い。
軟化。
アサヒインテック、ゼニス羽田が安く、MCJは弱含み。
半面、安川情報、シャープが底堅い。
出来高4132万株。
売り優勢。
出来高20万7200株。
（続）
